技術|

塗装設備業界で唯一、塗装設備と搬送設備をお客様のご要望に柔軟に対応し、ラインレイアウトから設備設計、専用自動機、治具に至るまでをトータルで同時にエンジニアリングできる総合塗装設備メーカです。工場設備におけるシステム化技術を提供するメーカとして、「塗装プラント」と「搬送システム」、この両分野での技術蓄積をユーザー様へ提供致します。

電着槽及び搬送装置
電着槽及び搬送装置
前処理装置
前処理装置
搬送コンベヤ
搬送コンベヤ
塗装ブース
塗装ブース
世界初の静電塗装機と創業者
世界初の静電塗装機と創業者

得意技術

客先生産工程ニーズに合わせラインレイアウトから試作、設計、製作施工、メンテナンスまで幅広く対応でき、付加価値のあるエンジニアリング技術とサポート体制を確立しております。前処理装置、塗装装置、乾燥炉、さらに各種の付帯設備にいたるまで、装置の設計・製造を自社で行っています。搬送装置の自社製造体制を確立しており、ユーザーの異なるニーズに対応できる柔軟性を持ち、製品やサービスのカスタマイズが可能であることが評価されています。

主要事業・主要製品

主要事業:工業製品の生産ラインにおけるコンサルティング業務、設計、製造、施工、アフターサービス主要製品:前処理装置、乾燥装置、塗装設備関連装置、専用自動機、自動搬送装置、NCLフレッシュシステム

得意な顧客・市場分野

一般産業機械、航空宇宙、自動車、エレクトロニクス等の工業塗装を必要とするすべての分野・食品製造ライン等

今後の展開について

① イノベーションと研究開発の推進:現在膜技術による水処理装置の開発とNCLによる塗料スプレーミストスラッジの不粘着化の効率改善を行っております。
主な要点は
・廃液が膜を透過し、廃液中の物質を分離・濃縮し、処理水は再利用、濃縮水は1/31/5程度に減容し、脱水併用する事で廃棄量が激減します。
・焼却法に比べCO2排出量を約80%、汚泥量約97%削減でき環境負荷低減に大きく寄与します。
NCLではアルカリ電解水により塗料スラッジを不粘着化させることで化学薬品を使用すること無く塗料スラッジの回収性を向上させます。
② 業界標準化と品質管理への取組:塗装設備事業に於いて業界情報拡大の為、下記の活動に参加しています。
一般社団法人 日本塗装機械工業会(CEMA
一般社団法人 国際工業塗装高度化推進会議(IPCO
③ 柔軟性のある技術提案とカスタマイズ力の提供強化:設備を必要とするお客様にエンジニアリングを提供し共に設備を作り上げる事を重視し、弊社技術力を提供しております。
④ 技術サポートとトータルコストの最適化:設計、製作、施工を一気通貫で自社でコントロールする為、随時内容の最適化を行い、最善を尽くす努力を行っております。
⑤ 知的財産の活用を幅広く進め、社会に価値ある企業の繁栄と人間形成を目指します:実際に特許、実用新案取得のアイデアを活用し、実機に反映させています。

グローバルビジネス

アジア圏を中心に日系企業のお客様の良きパートナーとして支える事の出来るビジネスを展開しております。
(アメリカ、チェコ、ベトナム、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、中国に設備納入実績あり)

公的助成事業の採択状況

IT 導入補助金により3DCAD、3D プリンター、3D スキャナを導入

主要設備 ・ 研究体制

磯子工場を試運転工場と位置付け、納入製品の試運転を実施。ま た、ラボとして活用し、試作品の研究開発、弊社製品の常設展示を実施

主要取引先

日立製作所、パナソニック、三菱電機、東芝、シャープ、サンヨー、富士通ゼネラル、 日本輸送機、小松フォークリフト、住友建機、日産自動車、本田技研工業、 レゾナック、日本ブレーキ工業、
三和シヤッター工業、イトーキ、日鉄建材、JFE建材フェンス、モリタ宮田工業、パナソニック サイクルテック、 花木工業、六星工業、カール事務器、ファナック、他

取引先金融機関

横浜銀行横浜駅前支店、横浜信用金庫末吉支店、三菱UFJ銀行横浜駅前支店、三井住友銀行今里支店

企業の概要

名称株式会社ヲサメ工業
代表者多田 洋一
所在地〒236-0002 横浜市金沢区鳥浜町15-13
資本金5,000 万円
従業員数28 名
ホームページhttps://www.osame.co.jp
TEL045-776-6411
FAX045-774-4851
E-maile_staff@osame.co.jp
担当窓口伊豆 考由

コーディネーターによるサポートを希望せず、掲載企業担当者と直接、連絡を取りたい場合、
「企業の概要」に記載の担当窓口、TEL、メールアドレスまで、ご連絡ください。

働きやすい・働きがいのある職場づくり

育児休暇、産休、介護休暇や資格制度制定での資格手当を就業規則へ明記し、クラブ活動など社内行事の充実化を図るため助成を行い、社内資料の共有化を図るため、外部管理ソフトの導入を行い、東京事業部-大阪支店間の資料の共有化を図っております。
           

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